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環境データ集

商船三井グループは、外航海運を始めとしてさまざまな事業を海上・陸上で展開しており、主に燃料の消費による環境負荷を与えています。2010年度において、当社及びグループ会社が消費した資源と、排出した環境負荷物質を以下にまとめました。当社グループは、これらの環境負荷物質の削減に取り組んでいます。

商船三井グループ(海上・陸上)

海上(船舶)活動

  INPUT OUTPUT
商船三井(単体) Fuel Oil(C重油(*1)) 5,559千t
Diesel Oil(A重油(*2)) 72千t
CO2 17,545千t
NOx 473千t
SOx 302千t
グループ会社(内航)(*3) Fuel Oil(C重油(*1)) 242千t
Diesel Oil(A重油(*2)) 16千t
CO2 798千t
NOx 22千t
SOx - (*5)
グループ会社(外航)(*4) Fuel Oil(C重油(*1)) 522千t
Diesel Oil(A重油(*2)) 26千t
CO2 1,710千t
NOx 46千t
SOx - (*5)

陸上活動

  INPUT OUTPUT
商船三井(単体) 燃料 97kl
電力 19,945千kWh
都市ガス 154千m³
LPG 3t
熱 1,884GJ
水 6,859m³
OA用紙 7,306千枚(*7)
CO2 7,366t
NOx 6t
廃棄物 120t
グループ会社(*6) 燃料 6,274kl
電力 78,337千kWh
都市ガス 1,603千m³
LPG 46t
熱 42,194GJ
水 643,131m³
OA用紙 44,194千枚(*7)
CO2 66,128t
NOx 23t
廃棄物 2,347t

(*1)C重油 … 主として船舶の主機関燃焼用として使用。

(*2)A重油 … 主として船内発電機用燃料として使用。

(*3)対象会社は、商船三井フェリー(株)、(株)フェリーさんふらわあ、(株)名門大洋フェリー、商船三井内航(株)、宇部ポートサービス(株)、北日本曳船(株)、グリーン海事(株)、グリーンシッピング(株)、神戸曳船(株)、日本栄船(株)、商船三井テクノトレード(株)の計11社。

(*4)対象会社は、商船三井近海(株)、東京マリン(株)、日産専用船(株)、商船三井客船(株)の計4社。

(*5)グループ会社のSOx排出量については、データを集計しておりません。

(*6)対象会社は、全国内連結子会社及び持分法適用関連会社である(株)名門大洋フェリー、日本チャータークルーズ(株)。但し、環境負荷が極めて小さい会社の数値は、一部を除外しています。

(*7)A4換算としています。

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海上(当社運航船)

当社CO2排出量推移

当社NOx・SOx排出量推移

当社使用燃料(C重油)の平均硫黄含有率
2005年度 2.82%
2006年度 2.75%
2007年度 2.62%
2008年度 2.59%
2009年度 2.59%
2010年度 2.58%
MARPOL条約規制値(一般海域) 4.50%

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陸上(本社ビル)


商船三井本社ビル

商船三井グループでは、海上及び陸上の輸送活動のみならず、オフィスで発生する環境負荷(OA用紙・電力・廃棄物)の削減に取り組んでいます。
商船三井ビルでは、徹底した紙ゴミ減量・紙類リサイクル等が評価され、平成22年度「港区ごみ減量優良事業者」として表彰されました。電気の使用については、照明人感センサー等が効果を発揮している他、東日本大震災以降は、昼休みの消灯や照明の間引き等の節電対策も徹底しています。

本社ビル電気使用量

本社ビルOA用紙使用量

2009年度環境会計

環境保全コスト(単位:百万円)

分類 内容 投資 費用
事業エリア内コスト
(地球環境保全コスト)
船舶からの排ガス削減対策 5,287 1,098
船舶における海洋環境保全対策 250 0
オフィス関連対策 31 0
管理活動コスト 環境管理活動費 0 92
研究開発コスト 研究開発費 0 681
社会活動コスト 社会貢献活動費 0 0
合計 5,568 1,871

環境保全効果

分類 効果の内容 指標
(g/ton・mile)
2010年度 2009年度 効果
事業活動に投入する資源に関する効果 総エネルギー投入量 燃料 2.11 2.33 –0.23
事業活動から排出する環境負荷 GHG等排出量 CO2 6.570 7.271 –0.701
NOx 0.177 0.196 –0.019
SOx 0.109 0.122 –0.013

集計方法

準拠ガイドライン
環境省「環境会計ガイドライン2005年版」
但し、費用額に減価償却費は含めておりません。

集計期間
2010年度(2010年4月1日~2011年3月31日)

集計範囲
(株)商船三井(単体)のオフィス及び運航船舶
国内グループ会社運航の外航船及びフェリー

集計方法の変更

  • 2010年度よりグループ会社運航の外航船及びフェリーを対象範囲に含めました(但し、環境保全効果におけるSOxの効果は商船三井単体の数値)。
  • 環境保全効果の指標の計算方法を変更しました。従って、上記、2009年度数値は、当社「環境・社会報告書2010」に記載の数値から変更されています。変更前の数値(g/ton・mile)は、燃料 1.55、CO2 4.715、NOx 0.130、SOx 0.083です。

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