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2017年04月03日

「ICTを活用した船内環境見える化システムの構築」プロジェクト
国土交通省 平成29年度「先進安全船舶技術開発支援事業」に採択
~更なる安全運航に向けたICTの積極的な利活用の推進~

株式会社商船三井(本社:東京都港区、代表取締役社長:池田潤一郎)が取り組む「ICTを活用した船内環境見える化システムの構築」プロジェクトが、国土交通省の平成29年度「先進安全船舶技術開発支援事業」に採択されました。

本プロジェクトは、2016年11月に発表した「船舶維新NEXT ~MOL SMART SHIP PROJECT~」(註1)の一環として取り組む、技術開発案件の要素技術であり、船上で発生する労災事故軽減、乗組員のワークロード低減、技能向上を目指します。

今回の採択は、当社にとって、平成28年度に引き続いてのもの(註2)で、一般財団法人日本海事協会との共同研究としても実施します。

商船三井グループは、IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)などICT(註3)の利活用によるイノベーションを通じ、お客様の潜在的なニーズに結び付けてサービス向上に努めると共に、物流のビジネスパートナーとしてお客様に選ばれる企業グループを目指します。

「ICTを活用した船内環境見える化システムの構築」プロジェクト概要

「ウェアラブルデバイスを用いた乗組員の健康・安全管理」、及び「ヘッドマウントディスプレー、 VR(仮想現実)/AR(拡張現実)技術を活用した乗組員教育、技能伝承、並びにメンテナンスや不具合時の遠隔支援システム」の開発により、安全運航の支援を行うと共に、乗組員の安全意識・技能の向上を図ります。

(註1)詳細は、2016年11月24日付プレスリリース「船舶維新NEXT ~MOL SMART SHIP PROJECT~」発足をご参照ください。

(註2)平成28年度採択「海上気象観測の自動観測・自動送信システムの開発」プロジェクト概要
現在、手動で行っている海上気象情報の観測・送信を、各種観測機器の開発により、自動観測・自動送信を可能とするシステムを開発します。海上気象情報の観測データ数を飛躍的に増加させることにより、海上気象予測の精度を高め、船舶の安全運航に資するシステムとします。

(註3)ICT:Information and Communication Technologyの略語。IT(情報技術)に通信コミュニケーションの重要性を加味した言葉。

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