コモンレール燃料噴射システムを用いた主機関を新造船に採用
～小口径機関で初、全領域での燃費低減、代替燃料への応用も視野に入れた地球環境保全への取り組み～

2018年03月09日

株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）のグループ会社である商船三井近海株式会社（社長：永田健一、本社：東京都港区、以下「商船三井近海」）は、MAN Diesel & Turbo（以下「MDT社」）が開発した「コモンレール燃料噴射システム」（以下「本システム」）を用いた主機関を、商船三井近海が運航予定の貨物船に採用しました。2018年1月29日に主機関の陸上公試運転を終え、2018年に就航する本船の主機として搭載されます。就航後は、商船三井の支援のもと商船三井近海とMDT社と株式会社マキタ（社長：槙田裕、本社：香川県高松市、以下「マキタ」）で継続的に就航船テストを実施します。

MAN B&W 2サイクル機関に初めて本システムを採用した本機関は、MDT社のライセンシーである三井造船株式会社よりサブライセンス契約を得て小口径機関の製造・販売を行っているマキタで製造された、MAN B&Wとしてのパイロット機関（註）です。

本システムは、電動ポンプにて燃料油を1,000barまで昇圧し、高圧力のままコモンレールパイプ内に貯めます。そして、電磁弁を組み込んだ燃料弁から機関出力に合わせた最適なタイミング、量、噴射パターンにて、燃料油を噴射できるシステムです。排気弁の駆動方法を、これまでのカム軸駆動から油圧駆動に変更し、制御を電子化したことで自由に排気弁を開閉できるようになり、特に低負荷域での燃費低減効果が高くなることが確認されています。従来の同一口径の電子制御機関「6S35ME-B」に比べて、全領域での燃費低減効果を見込みます。

また、シンプルな構造であることから、機械動作部品が少なくなり、従来よりもメンテナンスコストが削減され、機関のライフサイクルコスト低減にも繋がる見込みです。

将来的には、MDT社は重油以外の代替燃料を使用した主機関へ本システムを採用することも視野に入れており、船舶からの排出ガス規制が国際的に強化される中、地球温暖化などの環境問題へも柔軟に対応できる可能性を秘めています。

商船三井グループは、研究開発プロジェクト「船舶維新NEXT ～MOL SMART SHIP PROJECT～」を推進し、環境負荷低減に寄与するあらゆる技術の開発および導入に今後も積極的に取り組みます。

（註）MAKITA-MITSUI-MAN B&W 6S35ME-C9-CR