当社グループ管理船3隻が国土交通大臣表彰・気象庁長官表彰を受賞
～継続的な海上気象データ提供を通じた気象業務発展への貢献を評価～

2022年06月09日

株式会社商船三井（社長：橋本剛、本社：東京都港区、以下「当社」）のグループ会社であるエム・オー・エル・エルエヌジー輸送株式会社（社長：太田敏彦、本社：東京都港区、以下「MOLLNG」）およびエム・オー・エル・シップマネージメント株式会社（社長：今井章景、本社：東京都港区、以下「MOLSHIP」）が管理する船舶3隻が、海上気象の観測・通報により気象業務の発展に多大な貢献をしてきたことが評価され、海上気象観測通報優良船として国土交通大臣表彰（註1）および気象庁長官表彰（註2）を受賞しました。

【気象庁長官表彰 受賞船舶】

海上の気象観測データ収集が困難なため、気象庁をはじめとする世界中の気象機関は、航行中の船舶から提供された気象観測データを基に天気図などの気象データを作成しています。作成された気象データは、日々の天気予報や海上予報の提供に役立てられるだけでなく、温暖化や気象変動の監視・研究など、広く地球規模で活用されています。

気象庁は、毎年6月1日の気象記念日に、海上気象または海洋観測の通報者を表彰しており、当該3隻は多年にわたり海上気象観測通報を励行し、気象業務の発展に寄与したことが認められ表彰を受けることとなりました。

当社は、今後も海上気象観測データの提供を継続し、社会とともに相乗的・持続的に成長する企業として海上の安全と地球環境の保全に貢献していきます。

(註1) 国土交通大臣表彰：
気象庁長官表彰歴を有し、その後も気象庁長官表彰の基準を満たし、通報数が特に多い船舶が対象。

(註2) 気象庁長官表彰：
現在まで5年以上気象観測を継続し、各年100通以上かつ直近2年間で計500通以上を通報した船舶が対象。

【商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題】

商船三井グループでは、事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題として特定した「サステナビリティ課題」への対応を推進することで、持続可能な社会の実現に貢献します。
本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Safety & Value 安全輸送・社会インフラ事業を通じた付加価値の提供」「Environment 海洋・地球環境の保全」「Human & Community 人の活躍と地域社会の発展」にあたる取り組みです。