MIT教育プログラムに協賛し、高校生の世界大会挑戦を支援

株式会社商船三井（社長：田村 城太郎、本社：東京都港区、以下「当社」）は昨年に続いて今年も、マサチューセッツ工科大学（米国マサチューセッツ州ボストン、以下「MIT」）の高校生向けSTEM教育プログラムBeaver Works Summer Institute（BWSI）（註1）と、その国内選考レースであるGLOBAL TECH（註2）に協賛しました。

GLOBAL TECH国内大会

2026年6月に行われたGLOBAL TECH国内大会には、8校から32名の中高生が参加しました。参加者は、国内大会までの3ヵ月間、プログラミングの基礎から自動運転に必要な画像認識技術まで学び、小型の自動運転車を製作しました。国内大会当日、2～5名のチームで臨んだレースでは、想定通りに車が動かず苦戦するチームもありましたが、最後までメンバーが協力し合ってベストを尽くす姿が印象的でした。
1位チームには商船三井賞、2位チームには商船三井クルーズ賞、3位チームには商船三井さんふらわあ賞を贈呈しました。

Autonomous RACECAR Grand Prix

BWSIの一つであるAutonomous RACECAR Grand Prix（註3）が2026年8月にMITで開催され、GLOBAL TECH国内大会で1位となった日本代表チーム3名が参加しました。米国のほか、カナダ、ギリシャ、イタリア、日本からあわせて計14チームが集い、それぞれのプログラミングに趣向を凝らし準備したレースカーを競わせ会場は熱気に包まれました。
当社米州地域担当執行役員の鈴鹿のほか、MOL（Americas）Holdingsの社員が日本代表チームの応援に駆け付けました。次世代を担う世界中の学生たちがチームワークでレースを攻略しようとするプロセスや、チームや国籍の枠を超えて交流する姿はとても頼もしいものでした。

成果報告会

新学期が始まった9月、世界大会に出場した日本代表チーム3名を本社に招待し、報告会を行いました。ボストンで過ごした1週間あまりは、技術面での学びに加え、世界各国の参加者との交流を通じて、視野を広げ、大きな刺激を得る貴重な機会になったようです。
さらに3名は、当社の安全運航支援センター（SOSC）や商船三井マリテックス株式会社のDPシミュレータを見学し、最先端の技術が海の安全を支える現場に触れることで、海運業への理解を一層深めました。

当社は社会貢献活動の重点分野として「次世代人財育成」を掲げており、未来の担い手となる子どもたちを支援するとともに、海運業の魅力を伝える活動を行っています。MIT教育プログラムへの協賛は、次世代を担う学生たちが海運業の未来にもつながる先端技術への関心を深め、国や地域を越えて学び合い、課題解決に挑む力を育む機会を支援するものです。当社グループはこれからも様々な形で未来を担う国内外の学生を応援してまいります。

(註1) STEM教育プログラムとは、科学（Science）、技術（Technology）、工学（Engineering）、数学（Mathematics）の4つの分野を横断的に学ぶ教育プログラムを意味します。BWSIはMITの研究組織の一つであるMIT Beaver Worksが主催する高校生向けのSTEM教育プログラムで、学生たちは実社会で開発・実装が進む最新の技術や工学スキルをプロジェクトベースのワークショップを通じて学びます。自動運転技術のほか、サイバーセキュリティ、医療データ分析、災害対応のためのリモートセンシングなど、10以上のプログラムがあります。

(註2) GLOBAL TECHは、MIT Beaver Worksの協賛のもと、株式会社ICHINOYAが日本国内で運営している中高生向けのテクノロジー学習プログラムです。MITと共通の教材を用い、小型自動運転車の開発を通じて、プログラミングや自動運転技術の基礎を実践的に学びます。国内大会で1位となったチームは、MITで開催される世界大会（Autonomous RACECAR Grand Prix）に出場します。

(註3) BWSIの一つであるAutonomous RACECAR Grand Prix は、MIT独自の自動運転車を自分たちのプログラミングによって自律走行させ、タイムを競うレースです。コースには障害物やショートカットがあり、それらに対応した制御アルゴリズムとその実行が必要となります。

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「BLUE ACTION MOL」は企業の成長と持続可能な社会を両立させる、商船三井グループのサステナブルアクションの総称です。この言葉に地球上の環境や生き物のために、グループが思いを一つとして社会貢献活動を推進する意思「for ALL」を込め、商船三井グループの社会貢献活動を「BLUE ACTION for ALL」と設定し、重点分野に基づいた取り組みを推進しています。
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