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食育の一環として小中学校向けに植物工場ショールーム見学会を開催
~地域と連携し食のサステナビリティへの取り組みを推進~

2023年10月26日

株式会社商船三井(社長:橋本 剛、本社:東京都港区、以下「当社」)とGPF株式会社(社長:池田 浩晃、本社:大阪府富田林市、以下「GPF」)は、東京都港区内の小中学校2校と連携し、GPF(註1)が運営する植物工場(註2)ショールーム(所在地:東京都港区)の見学会を共同開催しました。参加者は小中学校のカリキュラムに含まれる栽培の授業の一環として実際に稼働中の植物工場を見学し、水耕栽培の仕組みや植物工場の先端技術に触れることができます。10月2日には港区立青山小学校を対象に実施され、10月30日に実施予定の港区立赤坂中学校の生徒を合わせて計約70名の小中学生が参加予定です。当社はGPFとともに、計画生産性や栽培時無農薬といった効率化や安全性等の強みを活かした野菜生産の実証に取り組んでおり、今回の見学会は地域の小中学生の農業理解や食育の助けになることを目的としています。当社は、今後も地域の方々と広く連携し、“食のサステナビリティ”の実現に向けた取り組みを推進していきます。

(註1) 植物工場メーカーとして植物工場の設計・建設・コンサル等を行う会社。また、自社工場を活用し、飲食店や一般消費者向けに野菜の生産・販売事業も行っている。

(註2) 施設内で植物の生育環境(光、温度、湿度、二酸化炭素濃度、養分、水分等)を制御して栽培を行う“施設園芸”のうち、環境及び生育のモニタリングを基礎として、高度な環境制御と生育予測を行うことにより、野菜等の植物の周年・計画生産を行う栽培施設。


商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題 (マテリアリティ)」を特定しています。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Environment -海洋・地球環境の保全-」、「Human & Community -人の活躍と地域社会の発展-」にあたる取り組みです。