Economist Impact主催のWorld Ocean Summit & Expoに社長橋本が登壇
～GHGを35年に約50%削減し、50年にネットゼロ達成するため様々な取組を開始、業界をリード～

2024年03月15日

株式会社商船三井（代表取締役社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は、3月11日～13日にリスボンで催されたEconomist Impact（註）主催のWorld Ocean Summit & Expo 2024に参加しました。社長の橋本がPull Together for Greener Shippingのパネルディスカッションに登壇し、他のパネリストとともにGHG排出量の少ない海運の実現について議論。GHG を35年に約50%削減し、50年にネットゼロ達成するため、風エネルギー利用、LNG燃料船や、運航効率化など足元から取り組める様々な削減取組をすでに実行に移していることを強調しました。

約2日半にわたった本イベントのテーマは、「turning the tide to a sustainable ocean economy（持続可能な海洋経済へと流れを変える）」で、健全な海洋環境の再生とそのための手段と何をすべきかについて、政府関係者、国際機関関係者、経済界、科学者、投資家、NGO関係者など世界の海運業界の主要人物1000人以上が活発な議論を交わしました。

橋本は「世界で約800隻の船舶を運航する当社のGHG排出量は大きく、2035年までに約50%削減し、2050年にネットゼロを実現することは容易ではない。そのために、すでに風エネルギーを利用するWind Challenger、低排出燃料としてのLNG燃料船隊の拡大、またAIなど活用した運航効率の改善などの削減取組を始めている。これらを組み合わせることで近い将来40～50%程度の削減を達成できると考える。」と発言。GHG削減について、First Moverとして業界をリードしていくことを参加者に伝えました。

当社は、「商船三井グループ環境ビジョン2.2」を策定し、クリーン代替燃料の導入を含めた５つの戦略に沿って環境に配慮した取り組みを進めています。次世代に生きるすべての生命のために、人・社会・地球のサステナブルな発展に貢献していくことで、青い海から豊かな未来をひらきます。

(註) 英国の多国籍メディア企業グループThe Economist Groupの一員で、コンサルティング、リサーチ、イベントなどを担うメディア企業。

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商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題 (マテリアリティ)」を特定しています。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Environment -海洋・地球環境の保全-」にあたる取り組みです。