当社ホームページ「気候変動対策 / TCFD提言に基づく開示」を更新しました

2024年07月24日

株式会社商船三井（社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は、気候変動対策を重要な経営課題の一つとして認識し、TCFD*の提言に賛同を表明しており、TCFDで要求される各種取組を進めております。この度、当社ホームページ上の「気候変動対策 / TCFD提言に基づく開示」を更新しましたので、以下の通りお知らせします。
URL：https://www.mol.co.jp/sustainability/environment/tcfd/

【主な更新内容】

• 「1.ガバナンス」に、各会議体の参加者、議題など詳細を追加
• 「2.戦略 (3) 財務的な影響」に座礁資産化リスクに関する記載を追加
• 「2.戦略 (6) 移行計画」に環境ビジョンに関する具体的な取り組み事例を追加

当社グループは、TCFDの黎明期にあたる2018年にいち早くその提言に賛同し、国内海運会社として初めて同フレームワークを使用した開示を始めました。以来、ステークホルダーの皆様に、当社グループの脱炭素取り組みへの理解を深めていただけるよう、毎年の改訂において開示内容の充実を図ってきました。今後も積極的な情報開示を進めてまいります。

グループ企業理念「青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらきます」のもと、経済的価値のみならず社会的価値を高めていくことで、全てのステークホルダーに新たな価値を届け、グローバルに成長する強くしなやかな企業グループを目指します。

* TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures（気候関連財務情報開示タスクフォース）は、G20の要請を受け金融安定理事会（FSB）により設立されたタスクフォースで、気候変動がもたらすリスクおよび機会の財務的影響を把握し開示することを目的として、2017年6月に自主的な情報開示のあり方に関する提言を公表しました。

---

商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題 (マテリアリティ)」を特定しています。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Environment -海洋・地球環境の保全-」にあたる取り組みです。