8年連続で「健康経営優良法人2026」に認定

2026年03月11日

株式会社商船三井（社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は日本健康会議（註1）が認定する「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に8年連続で認定されました。

健康経営優良法人認定制度とは、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けることができる環境を整備することを目的に、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。

当社は社員一人ひとりの心身の健康をサポートすることで、健全で活力のあるイノベーティブな組織をつくり、世界最高水準の安全運航を実現し、「グローバルに成長する強くしなやかな商船三井グループ」を目指しています。

【当社の健康経営を推進する主な取り組み】

2024年3月に健康維持管理機能の拡張と体制の強化・整備を目的に医務室を組織改編し、健康管理推進センター（Health Administration Center）を設立。専門スタッフで構成される「健康支援部門」「産業衛生部門」「メンタルヘルス部門」の3部門で構成され、各部門の専門性をより深め同時に部門間の連携を強化することでより効果的にきめ細かく健康施策に取り組む体制を構築。
人事部、健康保険組合などと連携を取りながら、海上・海外勤務を含めた全社員のフィジカル・メンタル両面での健康をサポートしています。

(註1) 少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としている。

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商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題（マテリアリティ）」を特定しています。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Human & Community -人の活躍と地域社会の発展-」にあたる取り組みです。