商船三井が開発したデジタルプラットフォーム”Lighthouse”と日本製鉄株式会社のシステム間情報・データ連携を開始
～デジタル技術を通じて、お客様のサプライチェーン最適化に貢献～

2023年05月29日

株式会社商船三井（社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「商船三井」）は、ドライバルク船顧客を対象に開発した海上輸送に関する情報提供プラットフォーム"Lighthouse"（註1）と、日本製鉄株式会社（社長：橋本 英二、本社：東京都千代田区、以下「日本製鉄」）の需給管理システムとのシステム間連携を開始しました。

これまで日本製鉄では原料調達における海上輸送に関する情報を、商船三井を含む各船社からの限られた頻度での情報共有によって入手していました。同社の需給管理システムとLighthouseを連携させることで、商船三井が運航する船のみならず日本製鉄向けの主要船隊各船のスケジュールや貨物情報など、海上輸送に関する多様な情報を日本製鉄において常時・最新の状態で確認できることに加え、より多くの情報のデータ化も可能になります。

当社は、データとデジタル技術を活用して、海上輸送にとどまらず、お客様の原料調達から生産に至るまでの一貫したサプライチェーンの最適化と、より良いビジネスモデルへの変革に貢献していきます。そしてお客様のニーズを基に、運航・輸送効率の向上などサービス品質の向上を実現していくことで、海上輸送における環境負荷を低減し、ネットゼロ・エミッションの達成を目指します。

商船三井グループは、引き続き幅広いステークホルダーの信頼を得ながら、高品質な輸送サービスの提供とともに、デジタル技術を活用した新たな付加価値の提供をグループ一丸となって進めてまいります。

(註1) Lighthouseは、貨物や契約に関する情報をはじめ、本船のスケジュールや気象・海象など、海上輸送に関する各種の情報を、荷主などの関係者と運航者が、安全かつ一元的にそれぞれにカスタマイズされた形で、リアルタイムに共有・確認できるサービスです。詳細は、過去の以下プレスリリースもご参照ください。
2020年1月14日付「顧客向け情報提供プラットフォーム "Lighthouse" の運営を開始～海上輸送に光をあて、その情報を可視化する～」

商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題として特定した「サステナビリティ課題」への対応を推進することで、持続可能な社会の実現に貢献します。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Safety & Value -安全輸送・社会インフラ事業を通じた付加価値の提供-」、「Environment -海洋・地球環境の保全」、「Innovation -海の技術を進化させるイノベーション-」にあたる取り組みです。