商船三井
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トップページ > サステナビリティ > GRIスタンダード対照表

English

GRIスタンダード対照表

一般開示項目

指標 設問 掲載箇所
組織のプロフィール
102-1 組織の名称 企業概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 事業案内
102-3 本社の所在地 企業概要
102-4 事業所所在地 事業所所在地
102-5 所有形態および法人格 企業概要
102-6 参入市場 事業案内
102-7 組織の規模
  • 企業概要
  • グループ企業一覧
  • 有価証券報告書 P1-17 企業の概況
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報
  • 責任ある調達
  • サステナビリティデータ集
  • 有価証券報告書 P17 従業員の状況
102-9 サプライチェーン 有価証券報告書 P6-17 事業の内容
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 有価証券報告書 P6-16 事業の内容、関係会社の状況
102-11 予防原則または予防的アプローチ
  • 海洋環境保全・生物多様性保護
  • リスク管理
102-12 外部イニシアティブ
  • 環境規制
  • 気候変動対策
  • 海洋環境保全・生物多様性保護
  • 大気汚染の防止
  • 人権
  • サステナビリティデータ集
102-13 団体の会員資格
  • サステナブルファイナンス
  • 気候変動対策
  • 社外からの評価
戦略
102-14 上級意思決定者の声明
  • 商船三井グループ環境ビジョン2.1 P2
  • MOL report P4-9 社長メッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会
  • TCFD提言に基づく開示
  • リスク管理
  • MOL report P4-9 社長メッセージ
  • MOL report P40-41 サステナビリティ課題(マテリアリティ)の全体像
  • 有価証券報告書 P22-25 事業等のリスク
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 企業理念
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度
  • 基本的な考え方
  • コーポレートガバナンス体制
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P63-64 コーポレートガバナンス
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造
  • コーポレートガバナンス体制
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P64 コーポレートガバナンス体制
  • 有価証券報告書 P88-91 コーポレート・ガバナンスの概要
102-19 権限移譲
  • コーポレートガバナンス体制
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P64 コーポレートガバナンス体制
  • 有価証券報告書 P88-91 コーポレート・ガバナンスの概要
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
  • 基本的な考え方
  • 社外役員対談
  • MOL report P63-64 コーポレートガバナンス
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P63-64 コーポレートガバナンス
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
  • コーポレートガバナンス体制
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P63-64 コーポレートガバナンス
  • 有価証券報告書 P88-91 コーポレート・ガバナンスの概要
102-23 最高ガバナンス機関の議長
  • コーポレートガバナンス体制
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P64 コーポレートガバナンス体制
  • 有価証券報告書 P92-94 役員の状況
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出
  • MOL report P65 取締役及び監査役の選解任プロセス
  • 有価証券報告書 P88-91 コーポレート・ガバナンスの概要
102-25 利益相反
  • MOL report P66-67 政策保有株式に関する方針
  • 有価証券報告書 P104-121 役員の報酬等、株式の保有状況
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割
  • 企業理念
  • 商船三井グループ環境憲章
  • 環境マネジメント体制
  • 技術革新推進体制
  • コーポレートガバナンス体制
  • 社外役員対談
  • MOL report P63-67 コーポレートガバナンス
  • 有価証券報告書 P88-91 コーポレート・ガバナンスの概要
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
  • コーポレートガバナンスへの取り組み
  • コーポレートガバナンス体制
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P66 取締役に期待する専門性・属性
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
  • コーポレートガバナンスへの取り組み
  • コーポレートガバナンス体制
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P66 取締役会の実効性評価
  • 有価証券報告書 P104-115 役員の報酬等
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P63 持続的な成長と企業価値向上を実現するコーポレートガバナンス
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
  • コーポレートガバナンス体制
  • リスク管理
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
  • コーポレートガバナンス体制
  • リスク管理
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
  • 安全運航を支える組織体制
  • 環境マネジメント体制
  • MOL report P38-39 チーフエンバイロメント・サステナビリティオフィサー(CESO)メッセージ
102-33 重大な懸念事項の伝達
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P64 コーポレートガバナンス体制
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数  
102-35 報酬方針
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P67 取締役・監査役報酬の算定方法
  • 有価証券報告書 P104-115 役員の報酬等
102-36 報酬の決定プロセス
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P67 取締役・監査役報酬の算定方法
  • 有価証券報告書 P104-115 役員の報酬等
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • MOL report P67 取締役・監査役報酬の算定方法
  • 有価証券報告書 P104-115 役員の報酬等
102-38 年間報酬総額の比率  
102-39 年間報酬総額比率の増加率  
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーエンゲージメント
102-41 団体交渉協定 有価証券報告書 P17 5 【従業員の状況】 (3) 労働組合の状況
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホルダーエンゲージメント
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーエンゲージメント
102-44 提起された重要な項目および懸念 ステークホルダーエンゲージメント
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体
  • 有価証券報告書 P123-131 連結財務諸表等
  • MOL report P3 Contents
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
  • MOL report P3 Contents
  • MOL report P40-41 サステナビリティ課題(マテリアリティ)の全体像
102-47 マテリアルな項目のリスト
  • サステナビリティ課題(マテリアリティ)
  • MOL report P40-41 サステナビリティ課題(マテリアリティ)の全体像
102-48 情報の再記述  
102-49 報告における変更  
102-50 報告期間 MOL report P3 Contents
102-51 前回発行した報告書の日付 MOL report P3 Contents
102-52 報告サイクル MOL report P3 Contents
102-53 報告書に関する質問の窓口 MOL report P75 お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダード対照表
102-55 GRI内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証  
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
  • サステナビリティ課題(マテリアリティ)
  • MOL report P40-41 サステナビリティ課題(マテリアリティ)の全体像
103-2 マネジメント手法とその要素
  • サステナビリティ課題(マテリアリティ)
  • MOL report P40-41 サステナビリティ課題(マテリアリティ)の全体像
  • MOL report P4-9 社長メッセージ
103-3 マネジメント手法の評価
  • サステナビリティ課題(マテリアリティ)
  • コンプライアンス
  • MOL report P40-41 サステナビリティ課題(マテリアリティ)の全体像
  • MOL report P64 コーポレートガバナンス体制

項目別スタンダード(200:経済/300:環境/400:社会)

200:経済

指標 設問 掲載箇所
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値
  • 社会貢献活動
  • MOL report P12-15 価値創造モデル、価値創造の成果
  • 決算情報・財務データ
  • 有価証券報告書 P1-17 企業の概況
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
  • 環境マネジメント体制
  • 環境規制
  • 気候変動対策
  • TCFD提言に基づく開示
  • リスク管理
  • MOL report P40-41 サステナビリティ課題(マテリアリティ)の全体像
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書 P158 退職給付関係
201-4 政府から受けた資金援助  
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  
間接的な経済インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス
  • 商船三井グループ環境ビジョン2.1
  • 気候変動対策
  • 社会貢献活動
  • MOL report P52-55 地域社会の発展と人材育成
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
  • サステナビリティ課題(マテリアリティ)
  • 社会貢献活動
  • MOL report P42-45 輸送を通じた付加価値の提供
  • MOL report P52-55 地域社会の発展と人材育成
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
  • コンプライアンス
  • MOL report P68 コンプライアンス
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
  • コーポレートガバナンスに関する報告書
  • コンプライアンス
  • MOL report P68 コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
  • コンプライアンス
  • MOL report P68 コンプライアンス
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
  • コンプライアンス
  • MOL report P68 コンプライアンス
税金
207-1 税務へのアプローチ  
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント  
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処  
207-4 国別の報告  

300:環境

指標 設問 掲載箇所
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 サステナビリティデータ集
301-2 使用したリサイクル材料 サステナビリティデータ集
301-3 再生利用された製品と梱包材  
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 サステナビリティデータ集
302-2 組織外のエネルギー消費量 サステナビリティデータ集
302-3 エネルギー原単位 サステナビリティデータ集
302-4 エネルギー消費量の削減 サステナビリティデータ集
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 サステナビリティデータ集
水と排水
303-1 共有資源としての水との相互作用 サステナビリティデータ集
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント  
303-3 取水 サステナビリティデータ集
303-4 排水  
303-5 水消費 サステナビリティデータ集
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト
  • 海洋環境保全・生物多様性保護
  • WAKASHIO事故における当社のモーリシャス環境回復・社会貢献活動について
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
  • 海洋環境保全・生物多様性保護
  • 社会貢献活動
  • WAKASHIO事故における当社のモーリシャス環境回復・社会貢献活動について
304-3 生息地の保護・復元 海洋環境保全・生物多様性保護
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 WAKASHIO事故における当社のモーリシャス環境回復・社会貢献活動について
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) サステナビリティデータ集
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) サステナビリティデータ集
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) サステナビリティデータ集
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 サステナビリティデータ集
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 サステナビリティデータ集
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 サステナビリティデータ集
廃棄物
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
  • 海洋環境保全・生物多様性保護
  • サステナビリティデータ集
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
  • 環境規制
  • 海洋環境保全・生物多様性保護
  • サステナビリティデータ集
306-3 発生した廃棄物
  • サステナビリティデータ集
  • WAKASHIO事故における当社のモーリシャス環境回復・社会貢献活動について
306-4 処分されなかった廃棄物 サステナビリティデータ集
306-5 処分された廃棄物 サステナビリティデータ集
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 サステナビリティデータ集
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 責任ある調達

400:社会

指標 設問 掲載箇所
雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職 サステナビリティデータ集
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 ダイバーシティ&インクルージョン推進
401-3 育児休暇
  • ダイバーシティ&インクルージョン推進
  • サステナビリティデータ集
労使関係
402-1 事実上の変更に関する最低通知期  
労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム
  • 安全運航を支える組織体制
  • 健康経営
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 健康経営
403-3 労働衛生サービス  
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション
  • 安全文化の醸成
  • 健康経営
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修
  • 安全文化の醸成
  • 船員の確保・育成
  • 安全のための取り組み・活動
  • 健康経営
403-6 労働者の健康増進 健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
  • 安全文化の醸成
  • 安全のための取り組み・活動
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
  • 健康経営
  • サステナビリティデータ集
403-9 労働関連の傷害 サステナビリティデータ集
403-10 労働関連の疾病・体調不良 健康経営
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 サステナビリティデータ集
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
  • ダイバーシティ&インクルージョン推進
  • ICT戦略
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ダイバーシティ&インクルージョン推進
405-2 基本給と報酬総額の男女比 サステナビリティデータ集
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置  
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー  
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員  
先住民の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例  
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
  • 健康経営
  • 人権
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
  • 人権
  • MOL report p69 人権
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約  
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
  • ステークホルダーエンゲージメント
  • MOL report p52 地域社会の発展と人材育成
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所  
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 責任ある調達
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置  
公共政策
415-1 政治献金 コンプライアンス
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
  • 安全運航を支える組織体制
  • 安全のための取り組み・活動
  • 技術革新取り組み事例
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項  
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例  
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立  
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反  
  • サステナビリティ
    • サステナビリティ経営
    • Safety & Value
      安全輸送・社会インフラ事業を通じた付加価値の提供
    • Environment
      海洋・地球環境の保全
    • Human & Community
      人の活躍と地域社会の発展
    • Innovation
      海の技術を進化させるイノベーション
    • Governance
      事業を支えるガバナンス・コンプライアンス
    • 社外からの評価
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