人財育成

人財育成方針

当社の目指す人財育成は「商船三井グループの発展と社員一人ひとりの成長を共に達成すること」です。 会社とともに社員一人ひとりが成長し、会社へ確固たる貢献をしつつ、個々人の会社生活をよりやりがいのあるものにすることを目指します。 そのために、人事部はグローバルな環境で「MOL CHARTS」を体現し、成果・価値を生み出せる多様な人財を育成すると共に、イノベーティブな発想や チャレンジングな取り組みを推進する組織を創ります。 また、ダイバーシティ&インクルージョンを新たな競争優位の源泉と位置づけ、社員一人ひとりが自身のキャリアを考える機会を提供すると共に、各自のキャリア プランに沿った能力開発やキャリアパスを属性にとらわれず支援します。


育成したい人財像

当社が育成したい人財像は、会社の持続的成長に向けて、グローバルマーケットで活躍できる「新しい価値を創造する自律自責型の人財」です。
「自律自責型の人財」とは、難題に直面しても、常に当事者意識を持ち、解決策を見出し、関係者と協調しつつ自らその解決策を実践できる人財です。この当事者意識の強い個の力と共に、ステージを進むに従って、組織をリードするマネジメント力を兼ね備える人財を育成します。また、キャリアパスの複線化を想定し、各自が自分自身の持ち味を活かせるキャリアを選択できるようサポートします。

目標・KPI・アクションプラン

当社グループでは、事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題であるサステナビリティ課題を5つ特定し、そのうちの1つである「Human & Community」の中で人財育成に関する目標・KPI・アクションプランを設定しました。

サステナビリティ課題(マテリアリティ)


推進体制

管掌役員 竹崎弘倫(執行役員 CHRO (チーフ・ヒューマン・リソース・オフィサー))
推進部署 人事部
人事体制

キャリアパスとOJT

トレーナー制度(新卒社員対象)

入社時から1年間にわたり、先輩社員がトレーナーとして新入社員をサポートしていきます。
社会人としての振る舞い、担当業務に関する指導、などを行い、本人の成長に寄り添います。
また、1年間を通じての目標設定と、定期的な面談を行うことで、各段階における現状と課題を関係者間で共有します。

メンター制度(キャリア入社社員対象)

多様な人財の活躍を促す取り組みの一つとして、メンター制度を導入しました。担当業務以外の分野についてもサポートを行う目的で、所属チーム外の社員がメンターとなり1 on 1ミーティングを実施しています。キャリア入社社員はメンターとの定期的な対話を通じて自らを振り返り、担当業務以外の悩みを相談したり、人脈形成への手助けを得ることができます。

ジョブローテーション(新入社員対象)

入社後の10年間は少なくとも3つの異なる業務(※)を経験することで、個人の適正を自他ともに認識しその後のキャリアにつなげます。また、幅広い経験を積むことで、広い視野と多面的な視点を養います。
※陸上職の場合は営業部門・管理部門両方の業務を経験、海上職の場合は各種船種に乗船すると共に、内2年間は陸上勤務を経験することを望ましいとしています。海上職では、この期間に陸上勤務を入れることにより、陸上での業務を知り、身に付けることによって、海上勤務に役立てること、陸・海、両方の視点を合わせ持つ総合的な見方ができることを目指しています。


研修体系

育成ステージに合わせて育成ゴールを設定しています。
各育成ステージにおいて、必修型プログラムの他、一人一人の特性や役割、希望によって選抜型プログラム、選択型プログラムを実施しています。

研修体系の図

人事制度・評価制度

当社は持続的成長に向けて、グローバルマーケットで活躍できる「新しい価値を創造する自律自責型の人財(*)」の育成に取り組んでいます。

(*)「自律自責型の人財」とは、難題に直面しても、常に当事者意識を持ち、解決策を見出し、関係者と協議しつつ自らその解決策を実践できる人財

人事制度を個人のキャリア形成に役立てることで、最終的には社員個々人のやりがいや成長と会社の発展を同時に達成することにつなげます。具体的には以下2つを特徴として実施しています。

(1) 評価制度(リーダーの早期育成と納得性)

  • 年齢を問わずリーダー登用を可能にするメリハリのある評価
  • 人事評価ガイドブックを周知し、ルールをオープン化
  • フィードバックを含め、年間4~5回以上の上司との徹底的なコミュニケーションにより納得性を高め、やりがいとともに個々人がそれぞれの目標を着実に達成することを後押し

(2) キャリアパスの複線化

  • 非管理職は総合型と限定型から本人の希望やライフステージに合わせ選択可能
  • 管理職は次世代経営者を目指すキャリア、もしくは特定分野のプロフェッショナルとして必要な業務知識・能力を深度化させるスペシャリストとしてのキャリアを選択可能
目標設定
目標設定面談
中間面談
  • 中間レビュー面談
  • 異動前の部署での評価面談、異動後の部署での目標設定面談(10-12月の異動者)
人事考課
評価面談
フィードバック
フィードバック面談を通じ、1年の評価及び次年度目標の擦り合わせ

※ 評価者と被評価者との面談を徹底し、評価の納得性を高めるとともに、中長期的なキャリアゴール、キャリアプランの支援・指導も可能な仕組みを導入しています。

パフォーマンスデータ


選抜型プログラム

選抜型プログラムは次世代の経営者・リーダー育成を意識し、高く広い視野を持ちビジョンを実現する力を磨くことを目的として実施しています。

One MOLグローバル経営塾(MGMC)

異文化環境におけるダイバーシティマネジメント力を向上させ、次世代のグローバルリーダーを育成する目的で2014年に開講し、毎年継続して実施しています。毎年世界各国からの参加者を日本に迎え、グローバルな事業環境における戦略思考、組織運営、リーダーシップの講義に加え、グループ共通の価値観である「MOL CHARTS」をもとに自分自身のキャリアを振り返っています。また、研修を通して当社グループの課題や進むべき方向について、数人のチームに分かれて議論、調査を行い、最終日には当社経営陣への提言を行っています。毎年の研修後アンケートでの満足度が非常に高く好評を得ています。

MGMC参加者数

2020年度 2021年度 2022年度 2014年~累計
修了生フォローアップセッションをオンライン開催(43人) 14人 8人 127人
チームでの議論の様子
発表の様子

One MOL経営スクール

当研修はグローバル社会の動向に敏感で、中長期的な視点で全体最適を意識する次世代経営者育成を目的に2010年に開講、2021年から内容を刷新し、開催しています。
2022年度も、6カ月にわたる研修の最後に経営層に向けて当社及び当社グループ会社の経営を担う者として企業理念・ビジョンの下で 実現したいことを、その時にありたいポジションとともに描き、そこに向けた経営資源の強化と配分を提言しました。
実際にいくつかの提言は、事業化へとつながっています。

経営スクール参加者数

2020年度 2021年度 2022年度 2014年~累計
コロナ禍により実施せず 9 9 117