海運業で培った技術・情報をもとに、
海の可能性を探求、
社員ひとり一人の可能性を拡げ、
多様な人財の力で新たな価値創造を主導、
そんな専門性と創造力が融合した姿を
目指します。
“青い海=新たな領域”に向かって、
デジタルと共創の力で
私たちは未来を切り拓きます。
Towards the Blue Ocean,
We Transform
当社グループは、2023年11月に技術革新本部とDX共創ユニットを統合し、「技術・デジタル戦略本部」を新設しました。当社グループのサステナビリティ課題(マテリアリティ)のひとつである「Innovation」は、クリーンエネルギーやICT を活用する先進技術を積極的に採用し、当社事業にイノベーションを起こし、「安全輸送・社会インフラ事業を通じた付加価値の提供」「海洋・地球環境の保全」にも通じる様々な社会課題の解決に貢献することを目指しています。 今般、新たな本部の下に同事業を担う組織を一元化することにより推進体制を強化するとともに、2023年3月に発表した 「商船三井グループDXビジョン」の実現に向け、各組織が育んだ知見を共有し、変革のスピードを加速させていきます。また、上記を踏まえ、2024年度に向けて「DX Action 1.0」を「DX Action 1.1」 にアップデートすることを予定しています。
商船三井グループは、グループビジョンの実現を通じて企業価値の向上を目指し、様々な社会課題に果敢に挑戦し、青い海から世界中の人々の豊かな暮らしと産業を支え、ステークホルダーの皆さまの期待に応え、豊かな未来をひらきます。
当社グループはデジタルやICTを含む技術の発展を社会の持続可能性に貢献できる機会と捉え、当社のビジネスのコアバリューとなる「安全」や「環境」をはじめとしたサステナビリティ課題にいち早く適用すべく、2016年に技術革新本部を設置しました。船舶維新プロジェクトに取り組み、デジタルを含む先進技術を活用して海運業の深化を進めてきました。
2022年4月には、当社における DXを経営戦略として全社横断的に推進し、現在の業務・風土の変革を実現し、デジタル技術と共に進化する未来を描くDX 戦略の立案と推進をリードする組織として「DX 共創ユニット」を設置しました。
2023年度からの経営計画「BLUE ACTION 2035」とアラインしたDXの取り組みを考えるべく、私自身を含む経営陣全員が参加し「DX Vision」とその実現に向けた「DX Action 1.0」 を策定し、 2023年3月に公表しました。DXの目的とリンクした全社KPI(*)を設定し、その目標を超越すべく全社に亘ったDXを推進しております。
具体的には、先進デジタル技術やツールを利活用して慣例的になっている業務の生産性の改善と組織の最適化を進め、それによって生み出された時間を新規事業の開拓や既存事業の深化に振り向ける活動を率先する変革人財の育成に、まずは注力して取り組んでいます。
(*) DXの全社KPIは、「BLUE ACTION 2035」や「MOLサステナビリティ計画」にも開示しています。
「海運業の深化」に向け、 2022年1月には当社船隊全体の更なる安全性向上を目的に、「航海リスク監視システム」を当社の 700 隻を超える船隊に展開しました。2023年10月には船員のウェルビーイングの飛躍的な向上を目的に、低軌道衛星通信サービスを当社グループの船舶管理会社が管理する外航船233隻に順次導入することを決定し、2023年度内に約140隻に導入予定です。「新たな価値創造」に向け、経営・現場のビジネス判断や業務効率化、お客様サービスの向上、隣接企業とのスピーディーなデータ連携に寄与するためのデータ基盤の初期整備が完了しました。また、変革人財については、2035年度末の変革人財数の達成に向け、各年度の目標人数を定めて取り組んでいます。
経営層・中堅・若手社員を交えて、
当社グループの未来について討議を行い、
その中で、「人」「安全」「社会」そして
「新たな領域」というキーワードを抽出しました。
デジタルを活用した当社グループのありたい姿を表した
「DXビジョン」には、これらの要素を織り込みました。
トランスフォーメーションは、「デジタルを活用し、会社の生産性を改善、業務・組織を最適化する」下記の3つのコンセプトに基づき実現します。
商船三井グループDXビジョンとこれまでのデジタル化の取り組みを礎とし、2025 年までに徹底的なデジタル化と業務・組織の最適化の完遂を目指します。
DX Action 1.0では、「ビジネス」と「カルチャー」の2つの領域を変革します。3か年アクションプランでは、8つの項目について変革を進めます。