CDP2025 「サプライヤーエンゲージメント評価」において最高の「A評価」を獲得

株式会社商船三井（社長：田村 城太郎、本社：東京都港区、以下「当社」）は、国際環境非営利団体CDP（註1）が実施する「サプライヤーエンゲージメント評価（SEA）」においてAスコアを獲得し、「サプライヤーエンゲージメントリーダー」に選定されました。

サプライヤーエンゲージメント評価（SEA）とは、企業が気候変動課題に対していかに効果的にサプライヤーと協働しているかを評価するものであり、CDP気候変動質問書の通常の気候変動スコアに加え、別にスコアが付与され評価されるものです。 当社グループでは、2026年4月、経営計画「BLUE ACTION 2035」Phase 2の策定に合わせ、当社グループの環境に関する基本的な考え方を示す「商船三井グループ 環境ビジョン」を更新しました。その中で、環境アクションとして「代替燃料の導入」「燃費効率の改善」「低・脱炭素事業の拡大」を掲げており、これらの推進にはサプライヤーの皆様と協業が重要であると考えています。

グループ企業理念「青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらきます」のもと、今後もこれらの取り組みを加速し、経済的価値のみならず社会的価値を高めていくことで、当社グループは全てのステークホルダーに新たな価値を届け、グローバルに成長する強くしなやかな企業グループを目指します。

（註1）企業や自治体の気候変動や温室効果ガス排出削減に向けた戦略や取り組みを評価・環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体です。2000年の設立以来、資本市場と協働し、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきました。現在では127兆米ドル以上の資産を保有する640を超える金融機関と協働しています。CDPはTCFDに準拠した質問書に基づく世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアはネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活用されています。

商船三井グループのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題（マテリアリティ）」を特定しています。本件は、サステナビリティ課題の中でも特に「環境」あたる取り組みです。