「次世代型船舶管理支援システム」開発に向け、運航データ収集・監視機能を強化
- 運航状況の把握を強化、トラブルの未然防止や燃料油等の消費量節減を通じた環境負荷低減 -

2017年10月27日

株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）と三井造船株式会社（社長：田中孝雄、本社：東京都中央区、以下「三井造船」）は、「次世代型船舶管理支援システム」（以下「新システム」）の実用化・商品化に向け、共同開発を進めています（註1）。この度、新システムのベースとなる運航船のデータ収集・監視機能について、現行システム（註2）の機能を以下の通り強化しました。

この強化により、陸上からの運航サポートを一層深度化させることで、トラブルの未然防止や燃料油等の消費量節減を通じた環境負荷低減に努めます。

• 異常値表示の明確化
  船上で発生した機器類の異常値をビジュアルに識別することで、トラブルを未然に防ぐ。
• 燃料油・潤滑油消費量表示機能の強化
  本船の運航状況と燃料油等の消費量の相関関係を表示し、最適な燃料油潤滑油の消費により環境負荷低減を目指す。
• 機器異常の一覧表示
  船上の機器類に発生した異常のうち、過去12時間分を一覧表示することで、確実に素早く本船状況を把握し、トラブルを未然に防ぐ。

今回のシステム強化を足掛かりとして、オープンイノベーションの取り組みでより高度な要素技術を取り入れつつ、新たな「次世代型船舶管理支援システム」の共同開発に取り組みます。

商船三井は、2016年11月に発表した「船舶維新NEXT～MOL SMART SHIP PROJECT～」の掲げる高度安全運航支援・環境負荷低減を推進すると共に、ICT技術を利活用したサービス向上を通じ、物流のビジネスパートナーとしてお客様に選ばれる企業グループを目指します。

強化された現行システム画面の一例

(註1)2017年6月23日付プレスリリース「次世代型船舶管理支援システムの共同開発に合意」

(註2)現行システム名：「Fleet Monitor」。三井造船が開発した船舶運航モニタリングシステムで、商船三井の運航船60隻以上に搭載している。
船陸間のインターネットを介して、船内と陸上オフィスで就航船の運航情報を共有しながら、運航管理を行う船陸統合型の情報インフラシステムであり、船舶で収集した実際の運航情報を、船内と陸上オフィスでリアルタイムに共有することで船舶の安全運航支援を可能としている。