デジタル技術活用を通じ船舶のCO₂削減を目指すブルー・ヴィスビー・コンソーシアムに参画

2022年10月04日

株式会社商船三井(代表取締役社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「商船三井」は、デジタル技術活用により船舶の目的地到着時間を最適化するプラットフォーム「Blue Visby Solution」(註1)の開発を通じて船舶のCO₂排出量削減を目指す、ブルー・ヴィスビー・コンソーシアム（以下、「本コンソーシアム」）に参画しました。

本コンソーシアムは、船舶設計と安全・効率運航に関わるデータソリューションを提供するNAPA社（本社：フィンランド ヘルシンキ、以下「NAPA」）(註2)と国際弁護士事務所Stephenson Harwood（本社：英国 ロンドン）を中心に、一般財団法人 日本海事協会、Lloyd's、丸紅株式会社など産官学・NGO・NPOなど、15を超える団体で構成されています(註3)。

「Blue Visby Solution」では、同じ目的港へ向かう船舶群の到着時間の最適化・分散を目指します。各船舶の性能や目的港の混雑状況・天候などの条件を考慮して、到着予定順を維持したまま各船舶に最適な目標到着時刻を提供します。また、各船舶の最適な航行速度を割り出し効率的な航海を行うことで、CO₂排出量の削減を目指します。

本コンソーシアムでの検証を通じ平均15％のGHG排出削減効果が見込めることが示されており、商船三井のGHG排出削減・効率運航深度化への取組みの有効な手段となることが期待されます。

商船三井グループは、「商船三井グループ 環境ビジョン2.1」において効率運航深度化を含む5つの戦略を通して、2035年までに輸送におけるGHG排出原単位を約45％削減（2019年比）、および2050年までにグループ全体でのネットゼロ・エミッション達成を中・長期目標として掲げています(図1)。 商船三井は、本コンソーシアムへの参画を通じて、「Blue Visby Solution」の実証・実行を支援し、低・脱炭素社会の実現に貢献していきます。

●「Blue Visby Solution」でのシミュレーション実施有無による違い（イメージ）

①滞船数　(左図) シミュレーション無、(右図) シミュレーション有

②船舶のCO₂排出量　(左図) シミュレーション無、(右図) シミュレーション有

③船舶の航行速度　(灰色) シミュレーション無、(紺色) シミュレーション有

(註1) Blue Visby Solution
デジタル技術活用により船舶の目的地到着時間を最適化するプラットフォーム。
詳細は以下ホームページをご参照ください。
https://www.bluevisby.com

(註2) NAPAについて
船舶の設計と運航で安全・効率に関わるデータソリューションを提供。造船工学、海運技術、情報技術の分野に強く同社ソフトウェアは世界の造船所、船主、設計者、船級、研究所、関係官庁など幅広く採用。420以上の機関、3,000隻以上の船に同社設計システム採用実績あり。本社はフィンランド、日本支店は神戸。一般財団法人日本海事協会（Class NK）の100％出資子会社。商船三井は同社の航海リスク監視システム導入実績あり※。
https://www.napa.fi/ja/

※商船三井関連プレスリリース
2022年1月26日　航海リスク監視システムを商船三井の700隻以上の船舶に展開

(註3) コンソーシアム構成メンバー一覧
https://bluevisby.com/the-consortium/

(図1)

【商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題】
商船三井グループでは、事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題として特定した「サステナビリティ課題」への対応を推進することで、持続可能な社会の実現に貢献します。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Environment -海洋・地球環境の保全-」と「Innovation -海の技術を進化させるイノベーション-」にあたる取り組みです。