「健康経営優良法人2024 ~ホワイト500~」に認定

2024年03月11日

株式会社商船三井（社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は、日本健康会議（註）が認定する「健康経営優良法人 （大規模法人部門）」に6年連続で認定され、そのうち上位500社の「ホワイト500」に2年連続で選定されました。

健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康経営課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を顕彰する制度です。
2023年度の健康経営度調査（大規模法人部門）において、当社は総合評価で、応募総数3,523社の内、上位500位以内にランクインしました。

当社は社員一人ひとりの心身の健康をサポートすることで、健全で活力のあるイノベーティブな組織をつくり、世界最高水準の安全運航を実現し、「グローバルに成長する強くしなやかな商船三井グループ」を目指していきます。

【当社の健康経営を推進する主な取り組み】

• 人事部、産業医・保健師・メンタル管理医・公認心理師からなる産業保健スタッフ、企業内診療所・鍼灸マッサージ室、健康保険組合など様々な関係者が連携を取りながら、海上・海外勤務を含めた全社員のフィジカル・メンタル両面での健康をサポート。
• 社員の健康アンケートを基に、睡眠や食事などをテーマにした健康講座や健康チェックイベントを実施。

(註) 少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としている。

商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題 (マテリアリティ)」を特定しています。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Human & Community -人の活躍と地域社会の発展-」にあたる取り組みです。