船上ITインフラを標準化、新造船から導入開始
～安全運航の強化・船員の働きやすさ向上～

株式会社商船三井（社長：田村 城太郎、本社：東京都港区、以下「当社」）は、船上におけるIT設備・システム仕様の共通標準（以下「本標準」）を新たに整備しました。今後、新造船の設計段階から本標準の適用を推進し、将来的には既存船にも順次展開していく計画です。本取り組みは、グループ経営計画「BLUE ACTION 2035 Phase 2」に基づく「DXアクション2.0」の一環として、船上ネットワーク等を見直し、標準化を進めるものです。

従来、船上のIT設備・システムは船の種類や造船所、船舶管理会社ごとに異なるものが採用されていました。その結果、新たなシステム導入の際に船ごとに導入可否に関する事前調査が必要となる等、効率的なシステム活用が進みにくいといった課題がありました。船上IT設備・システムを標準化することで、船上におけるAI・デジタル活用、強固なセキュリティを支える土台作りを段階的に進めます。

本標準導入に支えられるAI・デジタル活用、強固なセキュリティを通じ、船舶データの利活用による安全運航の高度化と船員の働きやすさ向上を実現していきます。
当社は、本取り組みを通じて海運業における船上デジタル環境の高度化をリードし、持続可能な成長と企業価値の向上に取り組んでまいります。

商船三井グループのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題（マテリアリティ）」を特定しています。本件は、サステナビリティ課題の中でも特に「安全」「人財」「DX」にあたる取り組みです。