Leading in Safety
「安全」なオペレーションを通じて、人々・財産・環境を守り続け、社会とステークホルダーへの価値提供に貢献します。
事業に携わる人々の命を守り、環境汚染を防止することは、企業の事業継続において絶対的な使命です。
また、社会インフラ事業を営む当社グループにとって、安全を維持してサービスを提供することは事業の根幹であり、競争力の源泉です。
これまで培ってきたノウハウを活用し、新たな価値の提供に貢献することで、グローバルに成長する強くしなやかな企業グループを目指します。
2026年4月、経営計画「BLUE ACTION 2035」Phase 2の策定に合わせ、当社グループの安全に関する基本的な考え方を示す「商船三井グループ 安全ビジョン」を更新しました。当ビジョンは、当社グループの役員・従業員に加えて傭船船員等のグループ従業員以外も対象に含むものであり、2026年2月の取締役会で承認されています。
経営計画「BLUE ACTION 2035」Phase 2では、サステナビリティ課題(マテリアリティ)を「環境」「安全」「人財」「DX」と特定し、経営基盤を強化するための取り組みと位置づけています。
そして、安全ビジョンは、海上・陸上を含むすべての事業活動における当社グループの「安全」に関する目標およびあるべき姿を内外のステークホルダーに明らかにし、グループ全役職員が目指す共通の方向性を示すために策定されたものです。
事業に携わる人々の命を守り、環境汚染を防止することは、企業の事業継続において絶対的な使命です。
また、社会インフラ事業を営む当社グループにとって、安全を維持してサービスを提供することは事業の根幹であり、競争力の源泉です。
これまで培ってきたノウハウを活用し、新たな価値の提供に貢献することで、グローバルに成長する強くしなやかな企業グループを目指します。
安全ビジョンのキャッチフレーズ“Leading in Safety”には、商船三井グループ各社が、それぞれの事業分野において「世界最高水準の安全」を目指し、その業界の安全水準をけん引していく、という意味を込めています。加えて、各役職員においても、受け身とならず安全をリードしていくという姿勢を表しています。

安全ビジョンは、あるべき姿を示す屋根部分と、実現のための取り組み(安全アクション)を示す柱・基礎部分で構成されます。
安全アクションを実行することで安全ビジョンのあるべき姿を継続的に達成し、グループビジョンの実現に貢献していきます。

安全ビジョンのあるべき姿実現に向けて、「安全目標」および「安全指標」を設定しました。
安全目標を達成・維持し続けることにより、あるべき姿を実現します。
また、安全指標をモニタリングすることで安全アクションの有効性を評価し、内部環境・外部環境の変化に応じて安全アクションを更新・修正することで取り組みの効果を高めます。
“安全な状態”とは、“上手くいった/いかなかった”等 の結果ではなく、その過程において「想定されるリスクを管理できている状態」を指します。行動/施策には常にリスクが伴い、リスクがゼロになることはあり得ません。そのため、”安全な状態“を維持するためには、「リスクマネジメント」により、リスクを管理することで許容可能レベルまで低減する必要があります。
さらに、有事の際は「クライシスマネジメント」により二次被害を防止した上で、再び「リスクマネジメント」に回帰し、“安全な状態”を担保しなければなりません。

安全に関する商船三井グループのあるべき姿は、社会インフラ事業の責任のある担い手として、「安全」なオペレーションを通じて人々・財産・環境を守り続け、社会とステークホルダーへの価値提供に貢献することです。
さらに、このあるべき姿を会社の構成要素である“人”(働く人*1)・“仕事”(業務環境・プロセス)・”組織”(体制・機能)に細分化して、それぞれのあるべき状態を定めています(下図参照)。このあるべき姿を実現するための取り組みを「安全施策」、施策を推進するための共通的な取り組みを「安全基盤」(2つを総称して安全アクション)として定めています。
(*1) 「働く人」:組織の管理下で労働・業務に関わるすべての人。(役員・従業員の他、傭船船員等も含まれる)


Phase 1では当社グループにおける安全基盤を強固なものとするべく、アクションプランを実行・展開してきました。
Phase 2からは内部/外部環境の変化や安全指標のモニタリング結果に応じて、安全アクションをアップデートし続けます。
安全ビジョンの「あるべき姿」を達成を通じ、新たな事業領域への挑戦を支えることで、商船三井グループビジョン実現へ貢献していきます。
