遠隔操船に繋がる「洋上の見える化」に成功
- 航海情報記録装置（VDR）データをオンラインで陸上と共有、安全運航体制を一層強化 -

2017年11月30日

株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区）は、日本無線株式会社（社長：荒健次、本社：東京都中野区）及びJSAT MOBILE Communications株式会社（社長：依田栄一、本社：東京都港区）と共同で、航海情報記録装置（VDR：Voyage Data Recorder）に記録されるデータを、大容量高速衛星通信サービス（インマルサット社の提供するFleet Xpress）を用いて、陸上と共有できるネットワークを構築することに、成功しました。

VDRとは、船の動静データ（位置情報や速度、主機回転数など）、船橋内での音声やり取り、航海計器であるレーダーや電子海図（ECDIS）の画像データなどを記録する装置で、航空機のフライトデータレコーダー及びコックピットボイスレコーダーに相当するものです。VDRは、海難事故に備え、事故に至った経緯や原因を内部に蓄積されたデータをもって解析、究明することを目的とし、国際航海に従事する大型貨物船や旅客船への搭載が国際条約により義務付けられています。

これまでの課題

• 従来、VDRデータは船上の本体内に蓄積されており、データを陸上に送るためには、ハードディスクドライブなどの補助記憶装置へ保存し、郵送する必要がありました。
• このため、航海中の入手は不可能であり、世界中の寄港地の郵送事情に左右され、適時入手が困難という課題がありました。

今般のネットワーク構築で可能となったこと

当社の運航船1隻でトライアルをし、以下が可能となったことを確認しました。

1. 陸上でのリアルタイムモニタリング

• VDRが収集している本船の各種航海計器や主機関連の情報を、陸上でリアルタイムに受信してモニタリングすること
• 受信データを陸上の電子海図（ECDIS）に転送して、海図上での本船の動きを把握すること

2. 陸上へのVDRデータ送信時間の短縮化

陸上でVDRに記録済の過去データが必要な時に、衛星通信回線を利用していつでも入手できること

今後の活用方法

• 本船の現在の航行状況をリアルタイムで把握することで陸上からのサポートの深度化が可能となり、安全運航の強化に繋がります。
• 万が一の海難事故発生時も、事故に至るまでの本船の動静データを陸上の電子海図で再現することができ、また、音声やレーダー画像も確認できるようになります。
• 事故に至った経緯が直ぐに把握できる環境を整えたことで、関係者への正確かつ迅速な情報を提供し、早期の原因究明を可能とします。
• この成功を将来の遠隔操船に繋がる要素として位置づけ、当社の運航船全船への展開も視野に入れ、さらなる「洋上の見える化」について研究を続けます。

当社は、2016年11月に発表した「船舶維新NEXT～MOL SMART SHIP PROJECT～」の掲げる高度安全運航支援・環境負荷低減を推進し、ICT技術を利活用した世界最高水準の安全運航とサービス向上を通じ、物流のビジネスパートナーとしてお客様に選ばれる企業グループを目指します。

陸上からVDRデータを取得する流れ

船橋で表示されるレーダーと電子海図のイメージ

陸上における活用イメージ