2025年02月06日
株式会社商船三井(社長:橋本 剛、本社:東京都港区、以下「当社」)は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が国内株式の運用を委託している運用機関が選ぶ「優れたTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)開示(註)」に3年連続で選出され、本年は国内2位の評価を受けました。
本評価は、GPIFが国内株式の運用を委託している運用機関に対して、最大5社「優れたTCFD開示」の選定を依頼して選出を行うもので、4機関以上から高い評価を得た企業は、当社を含む5社でした。
当社は、TCFDの黎明期にあたる2018年にいち早くその提言に賛同し、国内海運会社として初めて同フレームワークを使用した開示を始めて以来、毎年の改訂において開示内容の充実を図ってきました。
ステークホルダーの皆様に、当社グループの脱炭素取り組みへの理解を深めていただけるよう、今後も積極的な情報開示を進めてまいります。
今回、評価いただいた運用機関のコメントは、以下の通りです。
(註) TCFDとは、Task force on Climate-related Financial Disclosuresの略であり、日本では「気候関連財務情報開示タスクフォース」と呼ばれています。金融システムの安定化を目指す国際的組織の「金融安定理事会」によって2015年に設立され、各企業の気候変動への取り組みを具体的に開示することを推奨しています。
商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題 (マテリアリティ)」を特定しています。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Environment -海洋・地球環境の保全-」にあたる取り組みです。