環境

商船三井環境ダイジェスト2018[6.11MB]2018年度より、商船三井での環境保全への取り組みや環境規制の概要を簡潔にまとめた「商船三井環境ダイジェスト2018」を発行しております。

「環境先進企業」として、環境負荷低減に向けた取り組みを一層強化

商船三井のアプローチ

パリ協定の成立や、国連のSDGs（持続可能な開発目標）の採択、また、近年の国際海事機関（IMO）における様々な環境規制強化等、地球温暖化防止をはじめとする地球環境保全への要請が高まっています。当社グループは環境先進企業として、地球環境保全に取り組む姿勢を明確にするため、2017年4月に「商船三井グループ環境ビジョン2030」を策定しました。

グループ環境憲章: 商船三井グループの環境経営に関する考え方を示した憲法

環境ビジョン2030: 商船三井グループとして環境課題に先進的に取り組むビジョン

環境・エミッションフリー事業: 次世代の中核事業として育成・推進していきます

海運が環境に与えている影響: 海運は環境に優しいエコな輸送モード

環境取り組み体制: 環境取り組みを確実に推進するための、独自の環境マネジメントシステム

環境課題の解決に向けた環境負荷低減技術の積極的活用

環境規制への対応をビジネスチャンス、差別化の戦略と捉え、優れた環境技術の積極的活用・開発に挑戦しています。

船舶は世界の海上を移動するため、一国だけで対処することができない問題が多く、国際的な取り組みが不可欠です。国連気候変動枠組条約*1では、京都議定書において、国際海運における温室効果ガス（GHG）排出抑制策は国際海事機関（IMO）*2において検討することとされています。現在IMOでは、各種国際条約や規則の採択、発効および検討がなされています。当社は、多岐にわたる環境規制に対して全社的に取り組みます。

(*1) 国連気候変動枠組条約（UNFCCC：United Nations Framework Convention on Climate Change）

(*2) 国際海事機関（IMO：International Maritime Organization）